「遺伝子組み換え技術」についてのNews & Topics

　遺伝子組み換え技術が従来の品種改良と異なる点は、人工的に遺伝子を組み換えることで、種の壁を越えて他の生物に遺伝子を導入できる点である。これにより改良の幅が広がり、かつ期間の大幅な短縮が可能となった。
　最近世間を賑わせることが多くなった「遺伝子組み換え作物（食品）」は、1996年にアメリカで大豆の栽培が始められてから普及し始め、2007年現在では、全世界の大豆作付け面積の約6割、とうもろこしで約2割が遺伝子組み換え作物であるという。日本では2001年4月から、安全性審査の行われていない食品の製造・輸入等は禁止されている。
　評価指針に適合していると評価された農作物は、「除草剤の影響を受けないダイズ」や「日持ちの良いトマト」など29品種である。ちなみに日本の一部自治体では、環境などへの影響を懸念して条例で栽培を禁止している。

学問へのアプローチ

　遺伝子組み換え技術の中心は「生物学」、特に「遺伝子工学」の研究による。この技術の可能性に期待する分野は数多く、環境という切り口では「微生物学」や「細菌学」からの研究が、農業生産の品質向上においては「農業工学」はもちろん、「栄養学」との融合も進みつつある。
　また、地球環境を守りながら農業用地を長持ちさせる、農業を営むことのできる土地の面積を増やすという観点からは「化学」「地理学」「気象学」との関わりも無視することはできない。この技術により人類が受ける恩恵の一つに「健康を保つ」ことが挙げられる。
　具体的には薬や酵素を安くつくり医薬品の安定供給を可能にすることであり、「薬学」全般との融合は不可欠である。その一方で、クローン技術など現段階では倫理的に許されないものには規制をかける必要があり、「倫理学」の果たす役割も大きい。

これからの「遺伝子組み換え技術」

　地球上の人口は２０１０年には７０億人、２０３０年には９０億人になるとも予測されている。地球上の急激な環境変化もあって、世界的に食糧問題は深刻化している。
　この人口増加をまかなうには農業の生産性を上げる新しい技術の導入が待ち望まれており、遺伝子組み換え技術は農業分野での期待が大きい。また日本においては、機能性成分（抗ガン効果等）に富む農作物やアレルギー原因物質を取り除いた食品の生産など消費者ニーズに合わせた食品の開発、環境浄化微生物や生物エネルギー開発といった環境・資源問題解決への貢献が期待されている。
　その一方で生態系への影響や倫理面から遺伝子操作を嫌う人も存在しており、さらなる安全性の追及や世界的な倫理規定の作成が課題として残っている。