経済協力開発機構職員の特徴

　経済協力開発機構（OECD）は、経済社会のさまざまな問題に関する研究、分析、政策提言などを行う国際機関。経済成長、開発途上国援助、自由貿易拡大への貢献を目的とする。現在23の加盟国を擁し、パリに本部を置く。機構内での公用語は英語・フランス語である。職員の採用経路は複数あるが、若い人材がアプローチしやすいのはヤング・プロフェッショナルプログラム（YPP）だろう。応募条件はOECDの活動に直接関連する分野で修士号を持っていること、最低2年の実務経験があること、英語かフランス語を使って仕事ができることである。2年間に機構内の二つの部署で職務を経験し、任期終了時に適当な空席があれば正式採用される。

経済協力開発機構職員に関連する資格

　TOEFL、フランス語能力認定試験（TEF）、各種語学検定試験、関連分野の修士号など。
　業務上、英語力かフランス語力が必須である。それ以外の語学の能力も評価される。修士号以上の学位が必要になるので（博士号があると有利）、経済、貿易、金融、財政、科学技術、社会問題などの関連分野で実務経験を積むとともに、大学院を修了しよう。

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