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経済協力開発機構職員

経済協力開発機構職員の特徴

 経済協力開発機構(OECD)は、経済社会のさまざまな問題に関する研究、分析、政策提言などを行う国際機関。経済成長、開発途上国援助、自由貿易拡大への貢献を目的とする。現在23の加盟国を擁し、パリに本部を置く。機構内での公用語は英語・フランス語である。職員の採用経路は複数あるが、若い人材がアプローチしやすいのはヤング・プロフェッショナルプログラム(YPP)だろう。応募条件はOECDの活動に直接関連する分野で修士号を持っていること、最低2年の実務経験があること、英語かフランス語を使って仕事ができることである。2年間に機構内の二つの部署で職務を経験し、任期終了時に適当な空席があれば正式採用される。

経済協力開発機構職員 グラフ

経済協力開発機構職員に関連する資格

 TOEFL、フランス語能力認定試験(TEF)、各種語学検定試験、関連分野の修士号など。
 業務上、英語力かフランス語力が必須である。それ以外の語学の能力も評価される。修士号以上の学位が必要になるので(博士号があると有利)、経済、貿易、金融、財政、科学技術、社会問題などの関連分野で実務経験を積むとともに、大学院を修了しよう。

経済協力開発機構職員に興味がある人は、この分野の学問を調べてみよう

経済学

モノやサービスを交換するしくみ=「生産→流通→消費」の観点から、世の中の人々のより良い暮らしを探求する分野。数理的な要素が強いこと、国際的な視点が重要なことが二大特徴

広域科学

呼び名のとおり“幅広い自然科学の手法を総動員”して、長期的研究テーマ、将来の開発につながる科学研究のシーズを育てる先進的理学分野。個別科学を横断するシステム学の色彩も

理学系学際

既存の諸科学を融合した学際的な手法で科学の新局面を追究。《広域科学》の分野と似た内容ですが、「環境」「情報」「物質」「生命・バイオ」「システム科学」などの実践テーマに取り組む

社会科学系学際

資源枯渇、環境汚染、人口爆発、食糧不足、安全保障問題など現代的な大テーマに、従来の学問的枠組を超えてアプローチする新分野。「総合的な視点」「多彩なテーマ」がキーワード

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