パイロットの気になる年収や月収は？就職実績があるおすすめの大学
2023.11.16
飛行機やヘリコプターなどを操縦して大空を飛び回るパイロットの仕事。あこがれの職業として人気のパイロットですが、もしパイロットになれたらどの程度の年収をもらうことができるのでしょうか？今回は、パイロットの平均年収を年代・役職・就職先別にご紹介します。また、パイロットの就職実績のある大学についてもお伝えするので、ぜひ参考にしてみてください！
目次
パイロットの平均年収・月収は？
「令和4年賃金構造基本統計調査」によると、パイロットが属する主な職業分類（航空機操縦士）の全国平均年収は約1600万円でした。月収に換算すると約133万円ですが、これにはボーナスや各種手当などの金額も含まれています。
国税庁が実施した「令和3年分 民間給与実態統計調査」によると、日本の民間企業に勤める人の平均年収は443万円です。比較すると、パイロットは高収入な職業であることがわかります。
パイロットはどうしてこんなに高い収入を得られるのでしょうか？理由の一つが、責任が重く、精神的な負担が大きい仕事であること。パイロットは多くの人や物を載せた飛行機を操縦しなければいけません。高い空の上という特殊な環境のなか、一つのミスも許されない状況が続きます。日々の仕事の負担が大きい分、もらえる給料もそれに見合った金額になるのです。
また、パイロットは夜間のフライトや時差がある場所へのフライトなども行います。不規則な生活になりやすく、体調を崩しやすくなってしまうことも。ただ、病気やケガなどがあると操縦することを認められなくなるので、徹底した健康管理も欠かさずに行わなければいけません。このように、肉体的な負担が大きくなりやすい点も、パイロットが高収入である理由といわれています。
さらに、基本の給料に加え、さまざまな手当をもらえることもパイロットの特徴です。手当の種類は就職先によって違いますが、たとえば夜のフライトを担当したときの夜間手当や、往復のフライトの際に現地で泊まるときの宿泊手当などがあります。役職についた場合は役職手当が上乗せされることも。
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このようにパイロットは、さまざまな理由から高い年収を期待できる仕事です。ただ、大空を飛び回れるパイロットに魅力を感じる人は多く、採用試験はかなりの倍率になることも。パイロットの詳しい仕事内容やなるための方法、主な就職先、必要な資格などを知りたいときは、ぜひこちらもチェックしみてくださいね。
【参考】職業情報提供サイト 日本版O-NET（厚生労働省）
https://shigoto.mhlw.go.jp/User/Occupation/Detail/189
【参考】令和3年分 民間給与実態統計調査
https://www.nta.go.jp/publication/statistics/kokuzeicho/minkan/gaiyou/2021.htm
パイロットの年代別の平均年収
パイロットの平均年収は年齢が上がるたびに増えていくことが特徴です。20代前半は300万円程度ですが、後半になると約945万円と、1000万円に近い平均年収となります。そこからも少しずつ上がり続け、50代に2530万円程度になりピークを迎えます。長く続けていくほど責任ある役職につき、手当が増えることから収入も高くなる傾向にあるようです。
| 年代 | 平均年収 |
| 20代 | 307万円～945万円 |
| 30代 | 1092万円～1322万円 |
| 40代 | 1751万円～2086万円 |
| 50代 | 2366万円～2530万円 |
| 60代 | 1081万円～1320万円 |
【参考】職業情報提供サイト 日本版O-NET（厚生労働省）
URL：https://shigoto.mhlw.go.jp/User/Occupation/Detail/189
パイロットの役職別平均年収
パイロットの仕事は、主に「エアラインパイロット」と「事業用操縦士」に分けることができます。エアラインパイロットは旅客機（主に人を運ぶための航空機）を操縦することが仕事です。たとえば、旅行や帰省などの移動で使う飛行機は、エアラインパイロットが操縦しています。事業用操縦士は、さまざまな航空機を操縦することが特徴です。消防などの人命救助のヘリコプターや、テレビ局の空撮用航空機などのパイロットは、事業用操縦士にあたります。
航空機の種類によっては、法律によって2人のパイロットが乗ることが義務づけられています。そのため、旅客機などは機長と副操縦士の2人が同時に乗り、操縦を担当することが基本です。それぞれの役職の違いや、平均年収をチェックしてみましょう。
副操縦士（副機長）の平均年収
副操縦士は、機長のサポートを行う仕事です。地上の航空管制官からの通信を受けたり、機長に代わって操縦をしたりといった仕事を行います。想定年収は1000万円～1500万円程度です。入社してからすぐに副操縦士になれるわけではなく、必要な訓練を受けた上で副操縦士として認められます。そのため、新卒で入社した場合でも副操縦士になれるのは20代後半からといわれています。
機長の平均年収
機長は飛行機の操縦に関してすべての責任を持つ重要な立場です。飛行機の操縦がメインの仕事ですが、出発前のルート確認や点検なども行います。ほかにも、状況に合わせて乗務員に必要な指示を出すのも機長の仕事です。たとえば、大きな揺れが来るときなどは、キャビンアテンダントへ指示を出してお客様にシートベルトを締めるよう促してもらうことがあります。
機長の想定年収は2000万円～2500万円程度です。副操縦士として経験を積んでから機長を目指せますが、なるまでには10年以上かかることも。20代後半で副機長になった場合、40代に差し掛かってから機長へ昇格するパターンも珍しくありません。経験を積めば自動的になれるわけではなく、所定の訓練を受けて資格を取る必要もあります。
パイロットの就職先別の年収
同じパイロットの仕事でも、就職先によって収入は変わります。こちらでは、パイロットの主な就職先別に想定年収をご紹介します。
大手航空会社のパイロット
日本の主な大手航空会社は日本航空株式会社（JAL）や全日本空輸株式会社（ANA）などです。基本的に、規模の大きな会社のほうが、年収が高くなりやすい傾向にあります。大手航空会社のパイロットとして就職した場合、想定される平均年収は1800万円～1900万円程度です。
また、「こういった企業に就職するためにはどんな大学を出たらいい？」と気になったときは、ぜひ「JOB-BIKI」を使ってみてください。「JOB-BIKI」では企業名で検索して、そこに就職した人の出身大学を調べることもできます。進路を考えるときのヒントになりますよ。検索欄に「日本航空株式会社」など、気になる企業名を入れて検索してみましょう！
LCC（格安航空会社/ Low Cost Carrier）のパイロット
日本の主なLCCの会社には、株式会社スターフライヤーやスカイマーク株式会社、株式会社ソラシドエアなどがあります。想定される平均年収は1000万円～1400万円程度です。大手と比較すると、LCCのほうが早めに機長に昇格できる傾向にあるとされています。そのため、比較的早い段階で年収をアップさせられるケースもあるようです。
警察・消防・海上保安庁・自衛隊のパイロット
パイロットのなかには公務員として働く人もいます。災害や事故、事件などが起こったとき、救助や解決のために必要な航空機を操縦します。
公務員の年収は法律によって決まっています。パイロットの場合は「航空手当」や「飛行手当」などが支給されるので、ほかの職種と比べると年収も高くなる傾向にあります。たとえば、海上保安官のパイロット職は飛行手当や乗船手当がつくことから、650万円～1000万円程度の年収になることもあるようです。
ヘリコプター（民間）のパイロット
民間企業のなかには、報道用の映像を撮影するためのヘリコプターや、空からの景色を楽しむ遊覧飛行のヘリコプター、救急車では行けないような山奥や離島などに急いで向かうドクターヘリなどを操縦するパイロットを募集しているところもあります。企業によって年収は変わりますが、想定年収は800万円～1000万円ともいわれています。
パイロットの就職実績がある大学
「どんな大学ならパイロットになるための勉強ができるの？」と気になる人は、これまでにパイロットを育成してきた実績のある大学を調べてみることがおすすめです。こちらでは、パイロットの就職実績がある大学をご紹介するので、ぜひチェックしてみてくださいね！
桜美林大学
桜美林大学は、日本では数少ないパイロット養成コースのある大学です。「航空・マネジメント学群 航空・マネジメント学類 フライト・オペレーション（パイロット養成）コース」に進むと、2年次からアメリカ合衆国のアリゾナ州にある飛行訓練所にて飛行訓練を受けることができます。また、パイロットの仕事では英語で会話することが多いので、高い英語力が求められます。このように留学制度のある大学なら、海外での暮らしを通して、実践的な英会話のスキルを鍛えられるのも魅力ですね。
東海大学
東海大学は、日本で初となるパイロット養成のためのコースがつくられた大学です。「工学部 航空宇宙工学科 航空操縦学専攻」に進むことで、パイロットに必要な知識・技術を学ぶことができます。このコースは全日本空輸株式会社（ANA）の協力や国土交通省などの支援を受けていることが特徴です。2年生からはアメリカ合衆国にあるノースダコタ大学へ留学し、飛行訓練を受けられます。
法政大学
法政大学の「理工学部 機械工学科 航空操縦学専修」でも、パイロット養成のために必要なカリキュラムを受けることができます。国内にあるフライトスクールとの連携で操縦訓練を行えることが特徴で、3年次には実習で飛行訓練が行われます。飛行機を操縦するときに役立つ機械工学の知識を身につけられるのも魅力の一つ。航空系のエンジニアとしての専門知識も習得できます。
工学院大学
工学院大学の「先進工学部 機械理工学科 航空理工学専攻」では、「高度な工学の専門知識を持つエンジニア・パイロット」の育成を目標に掲げています。「エアラインパイロット指定校推薦コース」や「JCAB事業用 国内ライセンサーコース」などのさまざまなコースがあり、飛行訓練を受けて必要なライセンスの取得を目指せます。大学独自の「ハイブリッド留学」プログラムに参加することで、海外に滞在して英語力を身につける機会もありますよ。
千葉科学大学
千葉科学大学の「危機管理学部 航空技術危機管理学科」には、パイロット養成のためのコースがあります。航空機の運航にまつわるさまざまな知識や、航空機の構造などの専門知識を身につけられます。経験豊富な元パイロットから直接指導を受けられるのも特徴です。2年次にはアメリカで、3年次には日本で訓練を受けることができ、航空機の操縦を学べます。
パイロットのキャリアアップや年収を上げる方法
パイロットになれた後は、どんなキャリアを歩んでいくことになるのでしょうか。また、さらに年収を上げる方法はあるのでしょうか？最後に、パイロットのキャリアアップや年収アップの方法などを解説します。
パイロットのキャリアアップの方法
パイロットとして就職できた後は、経験を積んでパイロットの道を究めていきます。エアラインパイロットの場合、就職後は訓練を受けながら副操縦士になり、最終的に機長を目指していくパターンが一般的。副操縦士になるまでに数年、そこから機長になるまで10年ほどかかることもあります。昇格のためには厳しい試験や審査を突破しなければいけません。また、事業用操縦士の場合、就職先によってキャリアアップの方法はさまざまです。警察や消防などの公務員としてパイロットになった場合、より上の階級を目指していくことが基本です。民間企業のヘリコプターパイロットになった場合、働きながら資格を取って、幅広い航空機を操縦できるようになることでキャリアアップしていく方法もあります。
このように、パイロットは就職後も経験を積みながら専門性を高めるための勉強や訓練を続けることが求められます。そうして積み重ねた努力が認められ、さまざまなフライトを任せてもらえるようになることもパイロットのやりがいの一つです！
パイロットとして年収を上げる方法
平均年収を見るととても高収入なパイロットの仕事ですが、入社した当初はそれほど給与が高いわけではありません。経験を積んでいくことで年収を上げていくことができます。さらに、エアラインパイロットは副操縦士や機長などの役職につくことで給与が上がり、より多くの収入を得られるようになりますよ。公務員のパイロットも同様に、上の階級になることで収入アップを目指せます。
また、フライトの時間が長いと勤務時間も長くなるので、もらえる給料が増えることが基本です。たとえば、長距離を操縦する国際線も担当すると、時間外手当や宿泊手当なども増え、収入が上がる可能性があります。
ほかには、より年収の高い航空会社やヘリコプター事業を行う民間企業などへ転職してパイロットを続けていく方法もあります。なかには、海外の航空会社へ転職するパターンも。専門性を活かして、幅広い場所で活躍できるのもパイロットの魅力ですね。
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パイロットの平均年収や就職先別の想定年収、就職実績がある大学などをご紹介しました。パイロットは高収入の仕事ですが、それだけ多くの責任がある仕事であるともいえます。続けていくためにはたくさんの訓練や試験をクリアして、しっかりと知識や技術を身につけていく意識も大切です。
パイロットになるためにどんな大学へ進めばいいか迷ったら、ぜひ「JOB-BIKI」を活用してみましょう！たとえば、航空会社に就職した人が実際にどんな大学を出たか調べたいときは、気になる企業名を入力して検索します。どんな企業があるのかわからないときは「航空」など、関連するキーワードを入力して検索してみましょう。そうすると、名前に「航空」の入った会社が表示されます。そこから気になる航空会社を見つけて、そこに就職した人はどんな大学を出ていたのかを調べることができますよ。